act2 iPhone App. Vol.7
actMusic
★ スペシャルセール中 230円 → 115円
actMusicは音楽をコントロールするiPodプレイヤーアプリです。
特徴的な大きな操作ボタンと的確な操作音により、画面を見なくとも感覚的な音楽コントロールを可能にします。
またドックやスタンド、スピーカー等に接続(設置)している場合でも、オーディオライクな操作パネルによって様々な音楽操作を直感的かつダイレクトに行えます。
言語:英語、日本語
条件:iPhone / iPod touch
主な機能:
- 大きな操作パネルによるコントロール
(再生/一時停止/前の曲/頭出し/次の曲/ボリュームの変更) - 操作時の確認音(ボタン選択・変更時と操作確定時)
- ヘッドフォンジャックの位置を考慮してiPod Touchのみ本体を逆さまにした場合の画面回転をサポート
(ただしiPhone仕様によりミュージックライブラリアクセスなど一部機能に制限があります) - 操作していない時は自動でアートワーク画面に切り替え
(誤操作防止の役割も兼ねています。また設定により常に操作パネルを表示することもできます) - 長い曲情報でも省略されず、また選択が可能なのでコピー&ペーストが可能
- 起動後すぐに再生開始(設定にて変更可)
- 音楽は常時リピートオンで再生され、プレイリスト終了時の曲選択が不要
その他:
- 操作パネルは指を離した位置のボタンが動作します。
そのためボタンのタップだけではなく、画面の大体の位置や確認音を頼りにスワイプでも操作することができます。 - 通常のiPodスリープタイマー機能をそのままお使いいただけます。
(時計アプリケーションのタイマーで終了時の動作をiPodをスリープ)
注意事項:
- 自動ロック無効の設定はiPhone/iPod Touchの状態(バッテリ警告メッセージ表示など)により解除される場合があります。
- 本アプリケーションで設定したリピートやシャッフル再生などの状態はアプリ終了後も引き継がれます。
- 本アプリケーションはiPodアプリ(以下Musicアプリを含む)及びの音楽操作性や利便性を向上させますが、あくまで補助的かつ簡易的に行う事を目的としています。
本格的な音楽コントロールや設定等はiPodアプリをご使用下さい。また、iPodアプリ及びそれらに準ずる使用規約や音楽の利権等を侵害させる意図等は一切ありません。 - 大変危険なので、自動車/バイク/自転車などを運転中には、画面を注視する様なiPhoneの操作を行わないでください。
(運転中にiPhoneを注視すると道路交通法等に違反する可能性があります。必ず安全な場所に停止させて操作してください。お客様がiPhoneの操作中に事故などを起こした場合であっても、当社は一切責任を負いません。)
お問い合わせ:
iphone@act2.co.jp
※ご返答には数日間を要する場合があります。
※お問い合わせに関する個人情報は、他用途等での使用は致しません。
利用規約:
「actMusic」は、株式会社アクト・ツー(以下「当社」といいます)が提供する音楽コントロールアプリケーション(以下「本アプリ」といいます)です。
当社は本アプリに関する利用規約を以下のように定めます。本アプリのご利用に関しては、本利用規約を遵守して頂くことが必要となります。
知的財産権
本アプリに関する編集著作権を含む一切の知的財産権その他の権利は、当社に帰属します。
本アプリの内容を無断転載・複写・修正・改変し、または第三者へ譲渡することを禁じます。
禁止事項
- お客様による本アプリの利用は、お客様個人のための使用のみに限定されます。本アプリの内容の商業的二次利用は一切禁止されます
- お客様は本アプリに関する当社、 Apple Inc.(以下「アップル」といいます)及びその他の第三者の権利を脅かしたり、制限したり、若しくは妨害したり又はそのおそれがあるような行動は一切禁止されます。
免責事項
本アプリの利用に起因する損害について、当社、アップルは一切の責任を負いません。本アプリの内容には万全を期していますが、当社はいっさい誤りがないことを保証しません。
運営の中断・中止
当社は事前の通知なく保守、復旧のため、または天災等の不可抗力により、本アプリの運営を中断・中止することがあります。この場合、当社はかかる中断・中止について一切責任を負いません。変更・終了
当社はいつでも本アプリの内容・表示・操作方法を変更・停止・終了できるものとします。本規約の変更等
お客様は、当社がお客様への事前の通知なく本規約の改定、更新、削除を行うことができることを承諾していただきます。準拠法・裁判管轄
本規約の準拠法は日本法とします。本規約の解釈または本アプリに関してお客様と当社の間に疑義や紛争が生じた場合には、誠意を持って協議するものとしますが、解決しない場合には「東京地方裁判所」を第一審の専属管轄裁判所とします。



